令和７年度 業務革新研究会

 不透明な国際情勢の中、我が国でも少子高齢化の進展に伴う労働力不足、原材料・エネルギー価格の高騰、グローバルサプライチェーンのリスクなど、モノづくりを取り巻く環境がこれまでになく大きく変化しようとしています。
　モノづくり企業では、厳しくなる経営環境の変化の下で、技術や製品開発に注力することはもちろん、デジタル技術の導入が進み、生産性の向上や効率化が図られ、データ分析や自動化技術を活用した生産プロセスの最適化が進んでおります。特に課題解決力の強化とリスキリングを軸とした「モノづくり」の革新力（現場改善力・生産技術力）や若手からリーダークラスの人材育成を今後ますます強化してくことが重要です。
　京都工業会の研究会事業は、昭和３２年の工業会創立以来、基幹事業の１つとして、時代の変化に柔軟に対応しながら今日まで継続開催してまいりました。激動の時代に対応すべく、平成２２年度から事業名も「業務革新研究会」へと一新し、モノづくりのプロセスで必須となる主な技術分野において、大学教授や会員企業の技術部門のベテランＯＢ等がアドバイザーを務めています。最新の技術情報だけでなく、アドバイザー自らの経験・知見・事例・見方などの講義を通じて、参加者自身がこれらを基に、自身が抱える課題等に照らし合わせ、考えや知識を形成するものです。リーダーとしての資質の向上を図り企業のイノベーション人材育成の支援を行う内容とし、令和４年度からは「リスキルシリーズ」の中に組み込むとともに、令和５年度の「中長期活動の基本方針」見直しを踏まえた改善も実施しました。
　つきましては、貴社におかれましても、当研究会事業にご参画いただき、ＶＥ、ＱＣ、ＩＥなどの改善技法を講義・演習を通じて、実践形式で磨いていただくと共に、成果をあげるモノづくり企業の革新事例の見聞を広げる中で、そこに含まれる様々な英知を今一度、貴社の風土に合わせたベンチマークとして構築し、更なる今後のご発展に活用いただければ幸いに存じます。
　なお研修効果を上げる観点から原則として会場参加での開催を予定しております。ただ業務上、都合がつかない事も想定し、必要に応じて令和７年度もオンライン併用も視野に入れて開催いたします。

２０２５年３月